札幌市西区で、あなたの「コマッタ」を「ヨカッタ」に変えるアイドウです。
イキナリですが、毎月「理念と経営」勉強会を開催しております。意外と真面目でしょ？
とは言え、そんな会社が他にもたくさんありまして。
その中の一つ、税理士法人すずらん総合マネジメントの山谷先生が、8月号の月刊「理念と経営」
に紹介されていました。素晴らしいです！ね！！( ﾟДﾟﾉﾉ”☆ﾊﾟﾁﾊﾟﾁﾊﾟﾁﾊﾟﾁ
さて、その8月号ですが、「今こそ経営に『共感する力』を取り戻せ！」と題して、
ジャーナリストの勝見明氏と一橋大学名誉教授の野中郁次郎先生が対談していらっしゃいます。
その中で、野中先生は、1980年代まで成功した日本企業の多くは「共感経営」であった、と仰っています。
1980年代と言えば、ジャパン・アズ・ナンバーワンと言われた時代です。
当時の日本企業になにか理論があったわけではなく、ただただお客様の無理難題を解決するために、
一生懸命やっていくうちに、自然と、世界を驚かせるイノベーションができていた。
ところが80年以降になって、アメリカの分析的経営に過剰適応してしまい、本来の活力であり、
イノベーションの源泉であった共感力が失われてしまったところに、日本企業の競争力低下の一因がある、との指摘です。
そして今も素晴らしいイノベーションを生み出している会社には、高い共感力がある。
ただし、その共感は「相手になり切る」ような共感であって、「客観的に同意できる」と言った第三者的な視点ではない。
また、共感が出発点であっても「忖度」になってしまっては、イノベーションが起こらない。
したがって、イノベーションを起こすためには、共感から出発した「対話」を仕組み化することが重要である。
それと共に、存在意義を明確にすること、なんのために在るのかをハッキリさせて戦略を打ち出さなければ、不確実で変化の激しい
時代に対応できないだろうと言うお話でした。
黒船来航以来、欧米に追い付け追い越せの精神が染みついているけれど、元来、日本の方が秀でているところもあったはずなのに、
それをスッカリ忘れちゃっていたのかもしれません。
とは言え、80年代バブリーな頃の日本って、少々…いや、だいぶん調子に乗っていた面もあったから、痛い目に合うのも自業自得ですかね。
単一民族で文化的な差異がないからこそ、「言わなくても分かるだろ」的な、相手の気持ちを察する能力が求められてきた日本人。
「共感力」は自ずと高くなるでしょう。けれど、それを否定してきた時代があったと言うことも否めません。
驕り高ぶるのもダメだけど、変に卑屈になるのも違うよね。
上司に忖度して言うべきことも言えないのも違うけど、間違った自己主張もおかしいよね。
そこで明確にすべきなのが「存在意義」なのだと思います。
個人にしろ、会社にしろ、「何のために存在しているのか」が明確になったなら、どうあるべきかはおのずと明らかになるし、
誰に「共感」し、問題解決に尽力すべきなのかが、ハッキリしてくるのではないかな。
そんな私たちの会社の出発点は、「アイディア」でお客様の想いを形にしていく…です。
それがアイドウの原点です(^^)v
ウワサの飛沫防止なエチケットパネルってどんなの～～～？と、ウッカリ気になっちゃった方は、こちらまで♥
いやいや直接、声が聞きた～～～いと言う方は、011-661-0802へ
お電話お待ちしてます。
